このような悩みを解決できる記事になっています！
あなたがもし今転職したいとお考えなら、これまでの経験やスキルを最大限に活かし、キャリアアップしたいですよね？
で、選択肢としてまず思い浮かぶのが同業他社ではありませんか？
特にキャリアを積み経験豊富な30代以降の人にとって、新しい職場での期待は大きく「即戦力」としての活躍を求められます。
もし「異業種への転職はハードルが高いので同業界で転職したい」、そうお考えなら油断は禁物！
同業他社への転職だからこそ、知っておくべきポイントがあるからです。
本記事では、そんな秘訣を私の転職サポートの経験を踏まえお伝えします。
最後までお読みいただくと、同業他社への転職成功に向けて第一歩を踏み出せますよ！
同業他社への転職、バレるってホント？
同業他社へ転職すると周りに知られてしまうのか？
これは多くの人が気になる問題かと思います。
結論から言うと、ほぼバレてしまいます。
とはいえ、心配ご無用！隠し通すことが難しいのはわかっていますが、上手に立ち回れば問題ありません。
業界の噂はあっという間に広まる
競合他社の動きをチェックするのはビジネスの基本。
だからこそ、人事の動きもすぐに知れ渡ります。
「あの人が辞めたらしい」
「あの人があそこへ移った」
「あの人、新しい職場で苦労してるらしいよ」
なんて噂はあっという間に耳に入ってきます。
同業他社への転職がすぐに広まる可能性があるため、転職活動は慎重にこっそりと進めましょう！
クライアントが重複していると即バレ注意！
営業の仕事をしているなら要注意。
新しい職場でクライアントへ挨拶に行くとすぐ転職がバレてしまいます。
内勤の事務職でも、取引先が前職と重複していると同じくバレることがあります。
このように、同業他社への転職はそもそも隠し通すのが難しいとご理解ください。
その上で上手に進めることが大切になってきます。
私の転職コンサルクライアント様の事例
私が以前、転職コンサルティングをさせていただいた人の経験を踏まえ、同業他社へ転職した事例をお伝えします。
メーカー営業で問題なく転職
彼は30代半ばの男性、転職経験2回、素材系のメーカーで営業を担当。
素材系のメーカーは裾野が広いわけではなく同業他社への転職は特に珍しいことではなかったようです。
彼自身、業界内ですでに転職を2回していますが、特にトラブルなく問題になったことは一度もありません！
もちろん、研究開発や設計、製造など、秘匿性の高い機密事項に携わるポジションなら話は変わってくるかもしれません。が、私の知る限り、彼自身問題なく同業他社へ3回目の転職していますし、同業他社への転職を何十名もサポートしてきましたが、トラブルになった人はいません。
外資系は同業他社への転職は当たり前
私は外資系企業で働く人の転職についても何度かサポートしてきました。
外資系なら同業他社への転職は当たり前です！
外資系では新卒を育てるのではなく、中途で即戦力となる人材を採用するのが一般的だからです。
外資系では中途採用が多く、社長やマネージャー、一般職というようにどの立場の人も同業他社への転職を繰り返しています。
クライアントとの関係が変わらない
別の事例です。
あるニッチな機械装置メーカーの営業職の方をサポートしました。
複数のメーカーが同じクライアントと取引していて、競合他社の営業担当者と顔見知りになるのは避けられなかったようです。
同業他社への転職をサポートしたのですが、同じクライアントへ、
前の会社で「退職することになりました」
転職先の会社で「これからよろしくお願いします」
というように、退職と入社の挨拶をしたようです笑。
とはいえ、このようなやり取りって、そんな変なことではなくごく当たり前のことなんですよ！
このように、同業他社への転職は私の経験上、スムーズに進めることができています。
これまでのキャリアを活かし新しいステージへ進んでいく、そんなポジティブな転職として捉えてほしいです。
同業他社への転職で知っておくべき「競業避止義務」
同業他社へ転職して新しいキャリアをスタートしたいと考えても、「競業避止義務」がどうしても気になりますよね。
これは多くの人が直面する問題ですが、正しい知識を身につければ心配ありません。
「競業避止義務」って何？
「競業避止義務」って聞くと、なんか堅苦しい感じがしますよね。
でも実際は、入社時にサインする「労働契約書」などの小さな項目の1つに過ぎません。
- 退職一定期間、同業他社への転職を控えてください
というような内容。以下のような意味が含まれます。
- 在職中は他の同業者と掛け持ちしない
- 退職後一定期間、同業他社への転職を禁止する
あなたが前の会社で得た知識や情報を転職先に漏らさないようにすることで、公平な競争を保ち、前職の企業が損害とならないようにすることが目的です。
競業避止義務があっても転職は自由
競業避止義務があるからといって、同業他社への転職が無理なんてことはなく、もちろん転職できます。
「職業選択の自由」は日本国憲法で保障されているからです。
日本国憲法（昭和21年憲法）第22条第１項においては、「何人も、公共の福祉に反しない限り、居住、移転及び職業選択の自由を有する。」と規定されており、これは、職業選択の自由を保障しているものである。
厚生労働省
この「職業選択の自由」は、自己の従事する職業を決定する自由を意味しており、これには、自己の選択した職業を遂行する自由、すなわち「営業の自由」も含まれるものと考えられている。
これは、あなたが自由に職業を選ぶ権利を意味しています。
なので、競業避止義務が存在しても、この職業選択の自由が制限されることはありません。
競業避止義務はあくまで企業との契約の一部であり、あなたのキャリアを制約するものではありません。
新しい未来に向かって安心して転職活動の一歩を踏み出しましょう！
どの程度「競業避止義務」を注意すべきか？
競業避止義務があるとはいえ、「職業選択の自由」が保障されているので、同業他社へ転職してもいいのはお分かりいただけたかと思います。
「じゃあ、何も気にしなくてもいいのか？」というとそんなことはありません。
何を注意すべきなのか、具体的なポイントをお伝えします。
機密情報は取り扱いに注意
一般的な情報なら問題は生じませんが、企業の機密情報にアクセスできるポジションなら注意が必要です。
それらの情報を転職先で使うのは厳禁です！
「競業避止義務」違反となり、訴訟問題に発展するリスクがあります。
自身の知識と経験を活かしつつも、機密情報は守り抜く姿勢が大切です。
退職時の書類は注意
同業他社への転職に厳しい態度を取る企業は、退職時に特定の誓約書への署名を求めることがあります。
誓約書に「競業避止義務」に関する内容が含まれているか注意してご確認ください。
誓約書の法的拘束力はそこまで強くないですが、サインすると合意したと見なされます。
誓約書へサインする義務はないので断ってもOKです。
とはいえ、円満な退社を望むなら会社との妥協点を探りながら進める必要があります。
就業規則の転職条件があるか確認
「競業避止義務」について詳しく理解したいなら就業規則を確認してください。
退職に関する特別な条件として記載されていることがあります。
また、入社時の契約書のコピーを持っていれば、退職や転職に関する合意事項を確認することができます。
バレた時の損害賠償請求リスク
退職者は職業選択の自由がありますので、基本的に転職先がバレただけで損害賠償請求されるリスクは低いです。
しかし、前職の秘密を漏洩し明らかに前職に損害を与えた場合は別です。
技術やデータを持ち出し競合先の利益になると、裁判となり損害賠償が請求された事例が存在します。
とはいえ、因果関係を立証するのも簡単ではなく、裁判にかかるコストと手間を踏まえると、よほど機密で特許に関連するような情報でない限り訴訟まで発展するケースは少ないと言えるでしょう。
私自身、これまで何度も外資系や国内企業の同業他社への転職をサポートしていますが、「競業避止義務」で問題になった人に出会ったことがありません。企業も現実的な判断を下すことがほとんど。なので、
「同業他社への転職は無理だろう」と心配するあまり、転職のチャンスを逃すのはもったいないです！
転職活動に集中し、新しいステージへ進んでくださいね！
トラブルを避ける3つのポイント
同業他社への転職にあたり、競業避止義務を念頭に置きつつ、スムーズな転職をするための3つのポイントをお伝えします。
- 転職先を開示しない
- 円満退職を心がける
- 転職先への情報提供は慎重に
転職先を開示しない
今の会社へ転職先について伝える必要は一切ありません。
同業他社への転職をわざわざ説明すると話がこじれる可能性があるからです。
たいてい企業側も退職理由を詳しく聞くことはありません。好奇心旺盛な同僚から
「新しい職場は決まってるの？」
と尋ねられるかもしれませんが、明かさなくても問題ありません。
「一身上の都合」とだけお伝えすればOKですよ！
余計な波風を立てることなく、次の道を秘密にしておきましょう！
円満退職を心がける
なるべく円満退職を心がけてください。
同業他社への転職は同じ業界での仕事が続き、前職の上司や同僚と再び出会う可能性があるからです。
特に、業界が狭いと幹部同士がつながっていて、交流会なども実施されています。
揉めに揉めて退職してしまうと、あなたにとって都合の悪い話やあらぬ噂話を流されることも・・・
退職する際は下記内容を踏まえ、できるだけスムーズにトラブルを避けるように心がけてください。
- 最終日まで気を抜かない
- 上司の要望以上に丁寧に引継ぎする
- 会社や上司に対する不満・愚痴を言わない
「今後もこの業界で活躍していく」という視点を持ち、円満な退職を心がけましょう！
転職先への情報提供を避ける
新しい職場では前職の情報を求められるかと思いますが、情報やデータの提供は慎重に行ってください。
特に30代以降の転職では、業界経験や人脈が評価されて採用に至るケースが多いです。
しかし、情報提供に際しては注意が必要です。口頭での情報提供はある程度許容されるかもしれませんが、前職で使用していた資料やデータを新しい職場で利用することは厳禁です。
ExcelやPPTなど、データの持ち出しはIT管理システムが導入されている会社なら容易に追跡できます。もし持ち出しが見つかると、重大なリスクを負うことになるので絶対にやめましょう！
かりに重要な情報ではなくても、余計なリスクを背負う羽目になるのでデータの持ち出しは絶対に避けてください。
転職先から前職について聞かれた時も慎重に対処するように心がけてくださいね！
まとめ
本記事では同業他社への転職について解説しました。
そもそも同業他社への転職はバレてしまいますが、憲法で「職業選択の自由」が保障されているので基本的に同業他社への転職は可能です。
しかし、競業避止義務に注意を払いながら進めることが重要ともお伝えしました。機密情報を漏洩し前職に大きなダメージを与えることがない限り、大きなトラブルにはなりません。
スムーズに転職活動を進め、新しい職場での成功を手に入れてください。
本記事でお伝えした内容があなたの参考になれば幸いです！
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